【障害者雇用】医療機関と障害者支援
医療機関は視覚障害者の相談窓口として適しているか
【yomiDrヨミドクター】視覚障害者になったらどうするか。医師が視覚障害を持ったその人のこれからの生活への指針や助言を明確に示してくれるケースは少ないでしょう。
眼科医はそういう教育をきちんと受けていませんし、それは医師の仕事ではないと思っている方々もいます。医師が、どうしても何かしなければならないと感じた時、最初に浮かぶのは、埼玉県所沢市にある国立障害者リハビリテーションセンターであろうかと思います。
しかし、関東圏以外の方にとっては、必ずしも身近とはいえません。
病気やけがなどで後天的に視覚障害が生じる「中途視覚障害」となった場合、初期の適切な助言が、その後の人生にとって非常に大切だということに異論を挟む人はいません。しかし、患者が、住んでいる自治体に相談に行っても、患者側から見れば、おざなりとも受け止められかねない対応があるのも現実です。誰でも、いつでも相談しやすい窓口とその対応システムが確立していないのです。
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20190418-OYTET50009/
こんにちは、エナベルで就労支援を受けているＯです。
これは視覚障害に限ったことではないと思います。
医療機関と障害者支援の窓口が別になっている事も多いですし、医療関係者に障害者支援の知識があまりないという事も多いです。
私は精神障害を患っていますが、やはり医師やクリニックの窓口に相談しても、今のような就労支援については教えてくれませんでしたし、そういう知識はないようでした。
もちろん忙しい医療関係者の人にこれ以上障害者支援の負担を増やすのは上策とは言えないでしょう。
ただ医療機関と障害者支援の連携は大切ですし、この記事に出てくる『英国で普及しているＥＣＬＯ（アイケア・リエゾンオフィサー）とか「視覚障害アドバイザー」』のような役割の人がその架け橋になっていくような仕組みは大切だと思います。
医療機関と障害者支援の連携を取る障害アドバイザーのような人たちを、自治体や医療機関にも普及していくといいですね。
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